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メディアリレーションの作り方|スタートアップ広報

2018.01.24 Wed

広報・PR

メディアリレーションの作り方

目次

はじめに

こんにちは。ちそう株式会社の山本です。今回は、前回ご紹介した、プレスリリースの展開、配信の追記というわけではありませんが、メディアとのリレーションの作り方について、これまでの経験からオンとオフの両面で書いていきたいと思います。

定期的な情報発信が“リレーションづくり”の基礎(オン)

業界担当記者、なおかつ自社の担当でなければ、また、非常に尖った商品やサービスを展開しているのでなければ、自社の取り組みについて最初から強く興味を持ってもらうことは難しいと思います。ですので、最初は手探りの状態ではありますが、どんな情報であれば興味を持ってもらえるのか、探っていく必要があります。

突然ですが、みなさんはFacebookやこれまで知り合った方をどれくらい覚えていらっしゃいますか?

おそらく、Facebookの場合は、なんとなく「友達」になった人もいて、その「友達」のなかには、実際にどんな人で何に共感して、もしくは関係を持ちたいと考えて友達になったのか、覚えていない方もいらっしゃるのではないでしょうか。

詳細は割愛しますが、人が「一人一人をきちんと認識できるのは、150人前後まで」という理論があります(ダンパー数:ロビン・ダンパー, 2011)。これをベースに考えていくと、取材を通して多くの人に会うメディアの記者の方に認識してもらう、さらに進んで興味を持ってもらうためには、この150人に入ることが最低条件になります。しかし、最初から興味を持ってもらいたい記者のこの150人に入るのは難しいと思います。ですので、できるだけ何度も接触する機会を持った方が良いということになります。ましてや、面識のないまだ会っていない記者であれば、なおさらです。

そこで、最初のコンタクトとなる可能性の高いプレスリリースは、できるだけ月1回は配信するということが必要になってきます。毎月、定期的に情報を発信していれば、自社の商品やサービスに、もしくはその業界に関心を持っている記者の目に触れやすくなってきますし、何度も目に触れることで、しっかりと認識してもらうことができます。

その上で、リリース内容に関する問い合わせなどでコンタクトをとることができたなら、その記者を訪問し、「会って話をする」機会をリリースの度に作るよう心がけると良いと思います。会うことで、認知度や自社への理解を高めてもらえることはもちろん、記者が関心をもつネタをそれとなく聞くこともできます。

そうすれば、記事になる確率の高いネタをリリースする、ということにもつながってきます。メディアリスト同様、時間が掛かる取り組みですが、時間が掛かるからこそ、まだ取り組まれていないようでしたら、今からしっかりと取り組んでいくことが大事だと思います。

ちなみに、この「ダンパー数」、社内広報を考える際にも参考になりますので、広報を担当する方は知っておいて損はないのではないかと思います。

食事を通したコミュニケーション(オフ)

前述の、メディアキャラバンに加え、古典的な手法ではありますが、コンタクトが取れた記者の方とは、食事の時間を設けるという方法も重要です。昨今は、お酒を好まない方も多いので、酒席でなくても構いません。リリースの説明の後に、一緒に昼食を取るのでもよいと思います。食事をすると、リラックスして話をすることができ、取材では聞いてもらえなかったことを補足したり、特に、こちらが伝えたいことをそれとなくアピールしたりすることもできます。

また、直接的な自社に関する情報ではなくても、業界全体の話などで、記者の方に業界構造や市場環境を理解してもらうだけでも、自社の情報も届きやすくなります。自社の宣伝ばかりにならないよう、記者とWin-Winの情報交換の場として、食事を通したコミュニケーションを活用してみてください。

まとめ

メディアリレーションの作り方として書いてきましたが、あまり意識しすぎると、不自然になり、逆に、貴社との円滑なコミュニケーションを阻害してしまうこともあると思います。また、広報担当者自身のパーソナリティにも左右される部分もありますので、今回のオン、オフのリレーションづくりは、あくまで一つの参考として読んでいただき、何かの折に、お役に立てていただければ幸いです。

<引用文献>
ロビン・ダンパー(2011)「友達の数は何人?-ダンパー数とつながりの進化心理学」インターシフト社

 

著者:山本 智(ちそう株式会社 代表取締役/PRSJ認定PRプランナー)
東証一部部品メーカー、マザーズ上場マーケティング会社での広報経験を経て、2017年11月にちそう株式会社を設立。10年以上の広報経験と大学、大学院で専攻していた科学を組み合わせた事業、Think Squares Project、事業活動で得た知見と広報経験による、広報・PR支援を事業として行っている。

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