スポーツジム法人契約とは？

スポーツジム法人契約とは、スポーツクラブやフィットネスジムが法人向けに展開しているサービスです。

全国各地の店舗や提携施設を手軽に利用できるところが多く、利用回数などは従業員の人数やライフスタイルに応じて選択可能。福利厚生として導入しやすくなるよう、企業規模や目的にあわせた複数のプランを用意しています。

また、自宅からオンラインで利用できるサービスを提供していれば、「ジムが遠くて通いにくい」といった従業員の悩みにも応えられるように。ほかにも、従業員の健康意識向上のためのセミナーや健康度測定、社内スポーツ大会の企画・運営などを手掛けるサービスもあります。

なお、スポーツジムも含む幅広い福利厚生サービスの導入を検討している場合は「福利厚生アウトソーシングサービス比較16選｜独自ランキングも紹介」を参考にしてください。

スポーツジム法人契約のメリット

スポーツジム法人契約を結ぶことで、以下のメリットが期待できます。

従業員の健康増進と生産性の向上

運動不足の解消や生活習慣病の予防・改善、リフレッシュなど、従業員の健康増進をサポート。心身ともに整えられる環境をつくることで従業員のモチベーションを向上させ、企業全体の生産性アップにつなげられます。

定着率・採用力の強化と健康経営の推進

スポーツジムの法人契約により、福利厚生をより充実させられるように。健康的に長く安心して働ける職場であれば、従業員の帰属意識の向上も期待できます。また、健康活動へ注力していることを社外に発信することで、企業のイメージアップにも貢献。採用力の強化や健康経営の推進にも寄与します。

社内コミュニケーションの促進と組織の活性化

スポーツジムの利用を通して、部署を越えた従業員同士の交流が期待できます。社内スポーツイベントの企画・開催を支援してくれるサービスであれば、社内のコミュニケーションも更に促進。組織全体の活性化に貢献します。

福利厚生費としての節税効果

スポーツジム法人契約の費用は、一定の要件を満たせば企業の「福利厚生費」として計上でき、節税対策として活用が可能に。ただし、福利厚生費の対象外になる場合もあるため、税理士をはじめとする専門家に事前に確認しておきましょう。

スポーツジム法人契約のタイプ別の選び方

スポーツジム法人契約は、提供しているサービスの範囲や強みによって以下のタイプに分けられます。

幅広い施設・プログラムに対応

トレーニングマシンのほか、フィットネススタジオやプール、温浴施設・サウナなど、幅広い施設やプログラムを提供するタイプ。「従業員の幅広い希望を叶えたい」「初心者でも続けやすい環境を整えたい」といった場合におすすめです。

たとえば「メガロス」では、トレーニング用のマシンを備えたジムのほか、プール、スタジオ、ゴルフ、リラクゼーション施設などを利用可能。特に「大規模法人様向けプラン」は、フィットネスやヨガといったスタジオプログラムが充実しています。

「JR東日本スポーツ」は、同社が運営しているリラクゼーション施設の利用券を法人価格で購入可能。希望に応じて施術者の企業出張サービスも行っています。

トレーニングマシンに特化

トレーニングマシンの利用に特化しているタイプ。高品質で豊富な種類のマシンを提供しています。ジムは24時間365日いつでも利用できるため、従業員の多様なライフスタイルにあわせやすいです。

たとえば「ファストジム24」は、年中無休の24時間営業。マシンのメンテナンスや清掃に力を入れているため、「使いたいマシンが壊れていた」といった心配もありません。

「ワールドプラスジム」も24時間365日営業。ジョギングマシン、エアロバイク、各部位の筋トレ用マシン、バーベルやダンベルなど、多種多様な器具を提供しています。

独自のコンセプトで提供

本格的なトレーニングをサポートしていたり、運動を含めたリフレッシュの場として利用できたりと、独自の付加価値を提供しているタイプ。従業員が運動に求めているニーズに、より深く・的確に応えたい場合に適しています。

たとえば「ゴールドジム」は、利用回数に応じてトレーナーが運動をサポートするサービスが持ち味です。6回目まではマシンの使い方などをレクチャーする初心者サポート、7回目からはレベルに応じたビギナーサポートを実施。31回目からは目標を叶えるためのトレーニングを作成するオリジナルサポート、101回目以降はインディビジュアルメニューの提案などをしています。

「FIT-EASY」のコンセプトは「アミューズメントフィットネスクラブ」。ゴルフやeスポーツなどの幅広い種目を楽しめるほか、コワーキングスペースも提供しています。

スポーツジム法人契約の料金相場

スポーツジム法人契約の料金は、基本的に一般利用よりも安価な設定になっています。従業員が実費で負担するだけでなく、企業側が利用料金の一部を補助したり、全額を支払ったりするなど、要望にあわせた設定も可能です。

プランも多様で、都度利用や月額会員制、回数券・チケット制など利用頻度に応じて選べます。なお、料金は地域や店舗によって異なる場合もあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。

以下、具体的な料金を公開しているサービスを利用回数とともにまとめていますので、参考にしてください。

スポーツジム法人契約の比較ポイント

スポーツジム法人契約は、以下のポイントに沿って比較すると自社にあうサービスを選びやすくなります。

店舗のエリア・立地

自社の拠点や従業員の居住エリアの近くに利用可能な店舗があるか、確認しておきましょう。特に複数の拠点を有する企業の場合は注意が必要です。駅の近くをはじめとする好立地に店舗があれば、継続的な利用や出張時の活用も期待できます。

全国をカバーするスポーツジムとして、たとえば「ルネサンス」は全国約230以上の店舗を展開。「コナミスポーツクラブ」は全国400以上、「セントラルスポーツ」は全国約370以上となっています。「JOYFIT」の場合は契約プランによって、全国約220店舗の「JOYFIT」か、全国約130店舗の「FIT365」の利用が可能です。

一方で、利用エリアが限定されているサービスもあります。「メガロス」では店舗ごとに契約するプランと、エリア内の店舗が使い放題になるプランを用意。「スポーツクラブNAS」は北海道から九州まで店舗を有しており、各施設を自由に利用可能。「ファストジム24」は関東エリアと中部エリアで店舗を展開しており、各店舗を自由に使えます。

「ゴールドジム」では、事前にジムのフロントで手続きをすれば、海外の施設でもトレーニングが可能に。「海外出張の間もジムに通いたい」といったニーズに応えられます。

オンラインプログラムの有無

リモートワークをメインにしている企業や、拠点の近くに店舗がない場合は、オンラインプログラムを提供しているサービスがおすすめです。場所を選ばず利用できるため、「店舗に通うのが難しい」といった従業員にも福利厚生が行き渡ります。

たとえば「ルネサンス」は、オンラインでレッスンを受講したり、動画を視聴したりできる「ルネサンス オンライン ライブストリーム」を提供。オンラインサービスのみの契約も可能です。

「メガロス」でもオンラインフィットネスサービスを展開。ビデオレッスンで健康の知識を身に付けたり、リアルタイムのオンラインレッスンに参加したりできます。

利用者の範囲

スポーツジム法人契約では、サービスごとに利用者の範囲が異なります。なかには利用を従業員本人のみに限定しているところも。従業員の家族にもジムを使ってもらいたい場合は、対応しているか確認しておくと安心です。

たとえば「メガロス」は従業員本人だけでなく、16歳以上または高校生以上の二親等まで利用可能。ただし、この条件は中小規模法人の場合で、大規模法人は個別に問い合わせが必要です。

「ルネサンス」は企業ごとに法人価格適用範囲を設定できます。扶養家族、同居家族、二親等など、従業員のニーズにあわせて検討しましょう。

「スポーツクラブNAS」の「チケット方式」では、従業員の家族にもチケットを渡せます。また、スポーツジム法人契約を結んだ企業の顧客もチケットを利用可能です。

健康経営への支援の有無

スポーツジム法人契約のなかには、従業員の利用状況を報告してくれるところや、健康に関する測定やアドバイス、セミナーの実施などを展開しているサービスも。健康経営の推進もサポートしてほしい場合は、これらの支援も対応可能かを確認しておきましょう。

たとえば「セントラルスポーツ」では、要望に応じて健康度測定や健康セミナーを提供。セミナーでは肩こり・腰痛の改善、生活習慣病予防など、幅広いテーマを扱っています。

「JR東日本スポーツ」でも健康セミナーやインストラクター出張サービスを展開。社内スポーツ大会などの企画・運営も手掛けています。

「スポーツクラブNAS」で電子チケットを利用する場合は、担当者がいつでも利用状況を閲覧可能。従業員がジムをどれくらい利用しているか、リアルタイムでチェックできます。

おすすめのスポーツジム法人契約（幅広い施設・プログラムに対応）

ルネサンス（株式会社ルネサンス）

（出所：ルネサンス公式Webサイト）

全国約230店舗以上で展開しているサービス。ジムのほかにも、ヨガなどができるスタジオ、プール、お風呂・サウナなど幅広い施設を利用可能だ。テニス、ゴルフといった習い事にも参加できる。ジムではマシンの使い方などを教える「フィットネスビギナーゲート」が無料で用意されているので、初心者でも挑戦しやすい。
プランは全国法人契約と個店法人契約の2種類。更に月に何回でも施設を使える「Monthlyコーポレート会員」と、都度利用の「1Dayコーポレート会員」があり、両者をいつでも切り替えられる。オンラインレッスンも提供している。

• 料金：月額9,500円/名（Monthlyコーポレート会員の場合）
  ※初回登録時に事務手数料1,500円が別途発生

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コナミスポーツクラブ（コナミスポーツ株式会社）

（出所：コナミスポーツクラブ公式Webサイト）

全国で400店舗以上の総合型スポーツクラブを展開。プール、フィットネススタジオ、温浴施設、サウナも利用できる。
都度利用プランと、1カ月内で決まった回数が利用できる法人月会費プランを用意。月会費の場合は、週1回利用から回数無制限までニーズにあわせて選べるプランがそろう。
一般会員と同じサービスが受けられ、会員特典もバラエティー豊か。冷凍宅配グルメ5％オフ、パーソナルトレーニング10％オフ、特定の施設で使える優待など、ジム利用だけに留まらないサービスを展開している。

• 料金：月額5,500円/名（法人月会費プラン・まずは週1・カテゴリⅠの場合）

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セントラルスポーツ（セントラルスポーツ株式会社）

（出所：セントラルスポーツ公式Webサイト）

全国約370カ所で店舗を展開。利用者数とエリアを組み合わせて最適な法人契約コースを提案してくれる。1店舗のみ利用する場合は「クラブ法人会員」となり、各店舗の窓口で契約手続きが可能だ。
ジムのほかにも健康経営支援が充実。体力測定や体成分測定を実施するほか、結果をもとに健康アドバイスを行っている。また、ストレス管理や生活習慣病予防などの知識を教える健康セミナーも開催。従業員の健康意識向上のために、社員研修に組み込んでいる企業の事例もある。

• 料金：要問い合わせ

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メガロス（野村不動産ライフ＆スポーツ株式会社）

（出所：メガロス公式Webサイト）

事業規模に応じたプランを用意。「中小規模法人様向けプラン」と、1,000名以上の従業員を有する企業を対象にした「大規模法人様向けプラン」がそろう。中小規模法人の場合、利用店舗を登録すれば決められた回数が使い放題に。年間100回～利用回数無制限までニーズにあわせて選べる。
大規模法人の場合は契約エリア内の店舗を自由に利用可能。オンラインフィットネスも受講できる。オンラインではいつでも見られる動画プログラムのほか、オンラインライブレッスンも提供。更に、社員の健康意識を高めるためのドリルといったプログラムも備える。

• 料金：年額12万2,000/名（中規模法人様向け・ゴールド法人の場合）

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スポーツクラブNAS（スポーツクラブNAS株式会社）

（出所：スポーツクラブNAS公式Webサイト）

対象者と利用希望回数、予算に応じてチケット方式またはカード方式から選べる。紙もしくは電子のチケット方式では、従業員のみならず家族や顧客もサービスを利用可能。企業の担当者が1年間有効の利用チケットをもらい、任意のタイミングで従業員などに配布できる。チケットは追加発行にも応じている。電子チケットの場合、従業員の利用状況の確認を担当者がリアルタイムで行えるのもポイント。
カード方式では回数制限なく施設を利用できるため、頻繁に利用する従業員が多い場合に適している。拠点や従業員数が多く、チケットの管理・配布が難しい場合にもおすすめ。

• 料金：入会金10万円、登録料15万円（チケット方式・チケット発行枚数100枚の場合）

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JR東日本スポーツ（JR東日本スポーツ株式会社）

（出所：JR東日本スポーツ公式Webサイト）

フィットネスクラブや女性専用スタジオ、フットサル施設など、契約内容に応じて幅広い施設を利用できるサービス。単独店舗契約と各ブランドの全店舗契約から選べる。
「ジェクサー施設 法人会員利用プラン」の場合、2種類のコースを用意。チケットやモバイル会員証で施設を決められた回数利用する「年間利用回数（枚数）契約」と、無記名式カードを発行して施設に自由に通う「年間利用回数無制限契約」がある。
社内レクリエーション受託事業の実績も。ジム契約だけでなく、社内の健康増進イベントに力を入れたい企業にもおすすめ。

• 料金：要問い合わせ

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おすすめのスポーツジム法人契約（トレーニングマシンに特化）

ファストジム24（株式会社ティップネス）

（出所：ファストジム24公式Webサイト）

人数に応じて契約する「ファストジム24無制限プラン」を提供。全国の店舗を自由に利用可能だ。3名以上の契約で1人あたり10％割引される。従業員が多い企業向けには「定額コーポレートプラン」を用意。都度払いか月払いかを利用者自身で選べる。
ランニングマシンやウェイトマシン、フリーウェイトなどマシンの種類が充実。スタッフがマシンオリエンテーションを行ってくれるため、初心者でも使いやすい。
鍵付きロッカーとシャワーが無料で利用できるのも強み。仕事帰りに立ち寄ってトレーニングをしたいといったニーズにも適している。

• 料金：年額92,400円/名（ファストジム24無制限プランの場合）
  ※初回のみ法人手数料5,000円が発生

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ワールドプラスジム（株式会社ワールドプラス）

（出所：ワールドプラスジム公式Webサイト）

マシン特化型スポーツジムを全国で展開している。従業員数が増えるほど月会費が割引になる「法人会員プラン」を提供。契約期間中は全国各地の店舗をいつでも利用可能だ。タオル貸出や水素水、シャワーなど、追加料金なしで使えるサービスが充実している。
ジョギングマシン、エアロバイク、バーベル、特定の部位に負荷をかける筋トレ向けマシンといった器具が豊富。有酸素運動や筋トレ、リフレッシュなど幅広いニーズに対応できる。

• 料金：月額4,980円/名（契約人数5～20名の場合）

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JOYFIT（株式会社ヤマウチ）

（出所：JOYFIT公式Webサイト）

スポーツクラブや女性専用ホットヨガスタジオなど全国約220店舗を展開する「JOYFIT」か、低価格と充実したマシンラインナップが特徴の「FIT365」を法人価格で利用できる。「JOYFIT法人会員プラン」では最低5名から登録可能。「FIT365法人会員プラン」の場合、契約の最低人数はない。申し込みには企業審査が必要。審査期間は1カ月程度だ。
自宅や職場などで実践できるレッスンを提供する「JOYFITアプリ」や「FIT365アプリ」も利用可能。希望に応じてトレーナーを派遣するサービス「WELL FIT」も展開しており、社内での運動指導や栄養指導も請け負っている。

• 料金：月額5,980円/名（JOYFIT法人会員プランの場合）
  ※入会金500円が別途発生

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おすすめのスポーツジム法人契約（独自のコンセプトで提供）

このタイプのスポーツジム法人契約の料金は、いずれも問い合わせが必要です。

ゴールドジム（株式会社THINKフィットネス）

（出所：ゴールドジム公式Webサイト）

従業員に利用券を都度配布する「チケット方式」と、従業員本人がジムのフロントで初回登録を行う「会員証方式」がそろう。更に、ニーズにあわせて全店利用可能な「マスター」か、単店舗利用の「レギュラー」を選べる。
「ゴールドジムマスターメンバー」の場合は海外の店舗でもトレーニングが可能に。1年間有効の「TRAVEL PASS」を国内のジムで無料発行しておけば、海外ジムを14回使える。
トレーニングを継続するためのサポートも用意。ジムを1週間以上訪れていない人には、おすすめのトレーニングなどを教える「ウェルカムメール」を送っている。

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FIT-EASY（フィットイージー株式会社）

（出所：FIT-EASY公式Webサイト）

トレーニングに留まらない多様な設備が強み。施設内にオープンスペースやコワーキングスペースがあるため、PCなどを持ち込めばトレーニングの合間に仕事もできる。法人契約でも通常会員と同様に店舗を24時間使用可能だ。
施設によって内容は異なるが、マシン以外の設備も多種多様。ボルダリング、マシンピラティス、暗闇バイク、eスポーツなど、楽しみながら運動できる設備が多い。サウナ、岩盤浴、セルフエステといったリラクゼーション設備も充実しており、美容や疲労回復に関心がある従業員が多い場合にもおすすめだ。

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まとめ

スポーツジム法人契約は、福利厚生費として計上可能なほか、従業員の健康増進やモチベーションアップ、企業イメージの向上など様々なメリットが期待できます。一般利用よりも安価な料金設定となっている場合が多く、コストを抑えた導入も魅力です。

スポーツジム法人契約は、提供しているサービスや強みによって以下の3タイプに分けられます。

1. 幅広い施設・プログラムに対応
2. トレーニングマシンに特化
3. 独自のコンセプトで提供

スポーツジム法人契約を比較する際のポイントは下記になります。

1. 店舗のエリア・立地
2. オンラインプログラムの有無
3. 利用者の範囲
4. 健康経営への支援の有無

本記事で紹介した料金相場も参考にしながら、自社にあったスポーツジム法人契約を検討してみてください。